家庭と仕事の両立を目指して

育児・介護のための短時間勤務制度や、子育てをしながら継続して働くことのできるよう、正社員からパート、パートから正社員への雇用形態の変更についても柔軟に対応しています。
事業所内においても、勤務日や勤務時間について配慮しているため、産休・育休・介護休業の取得や、急なお休みにも対応しています。

幅広い世代が共に働ける環境づくり

法人の定年年齢を65歳に引き上げ、65歳以降の再雇用制度を設けることにより、高年齢層の職員の多様な就労機会を確保し、これにより職員世代間の経験や知識の継承促進に取り組んでいます。また、様々な雇用形態で多くのシニア層の方も活躍しています。（65歳以上の方48名　2020年9月現在）

資格取得のための講座実施や助成金制度

キャリア形成の一環として、研修や福祉に関する各種資格取得講座の実施や資格取得助成金制度を設け、職員1人1人の資質向上を促進しています。
多くの職員が制度を利用することにより、サービス提供の向上や、資格取得することにより、職員のモチベーションのアップにも繋がっていきます。